生成AIはクリエイターの敵か味方か──アドビが示す「商業的に安全なAI」の条件（後編）
クリエイターの反発が始まった 生成AIが世界的に普及した2022〜2023年、クリエイティブの現場はかつてない混乱に包まれた。SNSにはジブリ風、手塚治虫風といった模倣イラストが溢れ、AIが生成したポートレートがコンテストで優勝するなど、従来の価値観を揺るがす出来事が相次いだ。だが、その熱狂の裏側で、プロのクリエイターたちは深刻な危機感を抱き始めていた。 自分の作風が無断で学習され、AIが似た絵を大量に生成する。しかも、それが商業利用されても責任の所在が不明確なままとなる。こうした不安は、ついに法廷闘争へと発展する。 2023年1月、米国のアーティストであるサラ・アンダーセン、ケリー・マッカーナン、カーラ・オルティスの3名が画像生成AI企業のStability AI、Midjourney、DeviantArtを相手取り、著作権侵害やパブリシティ権侵害で集団訴訟を提起した。 訴状では、AIがインターネット上の画像を無断で収集し、学習データとして利用していると主張され、しかも利用者がAIで作成した画像を使って原告になりすましていたという。 さらに、英国では大手ストックフォト企業のGetty Imagesが、Stability AIが同社の画像を無断利用したとして法的措置を検討していると発表した。生成画像の中にはGettyの透かし（ウォーターマーク）が残ったままのものまで存在し、同社は「自社の知的財産が大量に利用されている」と強く抗議した。 こうした訴訟は、単なる著作権問題にとどまらない。AIが生成したフェイク画像が社会不安を加速させた。実在しない爆発事故の写真がSNSで拡散され株価が急落した事件、政治家の偽画像が拡散され報道機関でさえ真偽判定に苦労する事例──こうした状況の中で、本物と偽物の境界を見失い始めていた。 2023年10月には、アンダーセンらの訴訟の一部が棄却される判断も出た。裁判所は、AI生成物が原告作品と「実質的に類似している」と証明できていない点を指摘し、MidjourneyとDeviantArtに対する訴えを退けた。しかし、Stability AIに対する訴訟は継続しており、AIと著作権をめぐる法廷闘争は今も続いている。 世界は、AIの恩恵と危険性が同時に噴き出す転換点に立たされていた。クリエイターの反発は単なる抵抗ではなく、創作の未来を守るための必然的な叫びだった。 なぜAIとクリエイターは対立するのか──依拠性という構造的問題 AIとクリエイターの対立は、単なる感情論ではない。根底には、AIの学習構造そのものが抱える依拠性の問題がある。ここでいう依拠性とは、AIが生成する画像が、どの作品や作家の作風にどれだけ依存しているかが不透明な状態を指す。 多くの生成AIは、インターネット上の膨大な画像を無差別に収集し、著作権の有無を問わず学習してしまう。つまり、誰かの作品が無断でAIの内部に取り込まれ、その作風が再現される可能性がある。 アドビ 執行役員 広報本部長の鈴木正義氏は「通常のAIは、ネット上の画像をワーッと学習してしまうのです。そこには第三者の著作物も含まれてしまう。だから依拠性の問題が起きる」と語る。 AIがどの作品を学習し、どの作家のスタイルを取り込み、どの程度似ているのか──そのプロセスがブラックボックス化しているため、クリエイターは「自分の作品が勝手に使われているのではないか」という不信感を抱く。 さらに、AIが生成した画像が商業利用されても、元のクリエイターに還元される仕組みが存在しない。AIは無断学習と無断再利用…